転校時の英語圏と日本の学校 対応の違い
転校する時の日本と英語圏の学校での考え方の違いに教育文化の違いを明確に感じます。
小学校を終了して中学校で留学をする生徒が増えるなかで、8年生に成った時点で9年生からのハイスクールを考えるわけですが、中高一貫のボーディングスクールの場合、9月に新学期が始まってからすぐに学校訪問や出願に必要な推薦状作成が始まりますから、転校の意思があることを本人の学校に伝えなければなりません。
「転校」に関して、かなり素直に受け入れるのが英語圏の教育文化です。私のコンサルティングの具体的な経験からアメリカ、カナダのボーディングスクール、スイスのボーディングスクール、そしてニュージーランドの学校での転校事例を考えると、いずれも一度は「なぜ」と聞かれますが、「自校に残ることも踏まえて、高校という選択肢を幅広く考えたい」という説明に彼らは納得します。
納得後のアクションはとてもスムーズで、数学、英語、そして学校管理者の推薦状および成績証明書の作成はおおよそ滞りなく行われます。
学校によっては、環境を変えることで新たな世界が拓けることは、本人にとって良いことだと応援してくれます。
これらの傾向は、おそらく組織として生徒を失うという意識よりも「個人」の見解が重んじられ、その行動責任も個人あると考えられているからではないかと思います。
推薦状の作成もそれを書く担当の先生は、学校という組織を気にすることなく、自分の見た生徒をそのまま率直に表現します。
日本では、「転校」に対する中学校の反応は私立、公立ともに英語圏ほど明確ではないようです。中学時代の留学は「時期尚早」、あるいはせっかく一貫校に入学したのにあえて中途で留学という例外的な選択肢を選ぶのかと考えられているのか定かではありませんが、推薦状をいただいたり、成績証明をいただいたりするには、退学の手続きが必要というのが、日本の学校の現実です。
「組織」を去るのだから、それなりのけじめが必要で「去る」ことが解っていながら、次の組織に協力することがけじめに反するというような考えかと思います。したがって、組織の意思に反して、個々の先生が推薦状を書くことは出来ないということになると思います。
公立の中学校でも在学中に「留学」となると、その例がきわめて稀なため、転出手続きや推薦状、成績証明書（英文）の作成例が皆無に等しいので、書類の提出がのびのびになってしまいます。英語圏であれば、「わからないことは聞く」ということで、情報の流れは作られますが、日本の場合は、「学校の面子」といった組織の意識があるのが、書類の作成にとても時間がかかる傾向があります。
転校への対応に組織を重んじる日本と個人を重んじる英語圏の文化の違いを明確に感じます。
