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留学と就職3 - 気づき始めた企業

<前日のブログに続きます>
既存の概念にこだわらずに、自分の人生の価値観を自分で築きそれを実行することがかなり難しいことは誰もが知っていることです。そして、頼れる組織に依存して、指示を待っている状況はグローバル社会のなかでは、多数派ではありません。そのような社会的傾向を反映して、多くの企業が英語でのコミュニケーションの重要さに気付き始めています。
バブル崩壊以前は、能力があり有望な大卒の社員に海外研修を許可する場合、修士課程で学ばせる等、時間とお金がかかる方法が取られていたようですが、企業という組織にとって、この方式は時間と手間がかかる割には、効率がわるく、派遣した社員が、異文化理解に目覚め、独立してしまうということも頻繁に起こったと思います。
今の企業における英語研修は長くて半年くらいです。また研修の内容も、語学学校が開発したビジネスマン向け英語が活用されています。また、ある程度英語の知識と素養があれば、英語研修ではなく、著名な大学のビジネススクールでの短期研修に参加することもできます。
社員を送り出す側からすれば、英語を学べばいいのであれば、日本でもできるという理屈でいままでは、研修が行われていたと思います。しかし、極めて限られた時間内での英語の学習は、学ぶ側への精神的インパクトが大きくはなく、学ぶ時間が終われば、普段の生活のなかで英語を使う必然性に欠けるために、結局コミュニケーションツールとしての英語力には問題が残ってしまっていたと思います。
英語を使う必然性と結果が見えないから無味乾燥な学習になってしまいます。
自分が発信した情報が、相手に伝わり、相手がはっきりとした反応を示すこと。あるいは、相手の発信した情報を、こちらが受け止め、それに反応すること。いずれの場合も、結論があって初めて喜びもあり、悲しみもあるものです。クラス内の実験的コミュニケーションにおいては、結果はあくまでもリアルなものではなく、先生によって演出される場合が多いものです。
六か月以内で、英語圏に研修に社員を出す企業がかなり増えているようです。
現場で研修者が学ぶことは、ビジネス英語という特定された状況で頻出する言葉、駆け引き的なやり取り、それを合理的に進めるための英語知識の学習などが、おもだった内容であると思います。さらに、それらの学習を効果的に吸収でき得る条件として、英語圏という異文化のなかでの生活があります。その社会の習慣、慣行などは、学ばされます。
日本での常識を大きく覆すような経験も異文化のなかでは頻繁に起こります。それなしには、英語を話している人たちの日常を理解することは難しいと思うのです。たとえば、英語圏では、事実や行動を中心に言葉が組み立てられるために、言葉そのものに反応する日本語のイエス・ノーが正反対になります。これは、理屈で学べるものではないと思います。
(つづく)

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